予め定めた価格で商品を売買する予約取引（相対）。現物決済が原則で、実際に現物の商品の受け渡しを行うため、元本100％分の資金が必要。外国為替取引の場合は3営業日以降に受渡しされる取引のこと。
将来の一定の期日に、今の時点で取り決めた価格で特定の取引をする契約。先物取引。取引所で行われる定型商品の予約取引。
目立った取引材料がないときに「アルゴリズムトレード」によって、相場が瞬間的に急落や暴騰すること。一般的に、ポジションの売買の偏りが大きい時、NYクローズのタイミングや日本の早朝で流動性が低い時、新安値の更新を続けている時にアルゴリズムによって狙われやすい傾向がある。
FCF（Free Cash Flow）の略。事業活動によるキャッシュフローのこと。通常の営業活動を営み、金利・税金・配当も支払い、競争力維持の為の設備投資も行い、更に必要な運転資金を考慮した後の現金ポジションを言う。
証券会社またはその役職員が、顧客から有価証券の売買の委託等を受けた場合、その売買を成立させる前に、自己の計算において同一銘柄の売買を成立させることを目的として、顧客の注文より有利な価格（同一価格を含む）で有価証券の売買を行うことを言い、証券取引法で禁止されている。
外国為替市場の需給関係によって為替レートが決まる制度。
株式や債券の発行の際に需要予測期間を設け、あらかじめ機関投資家などの意見をもとに仮設定された価格や金利を提示することで、投資家側の需要を把握した上で正式な最終条件を決定する方式。以前からの方式である入札による公開価格決定は投機的な入札が行われかねないというデメリットを持ち、入札上限株数の設定のために大口投資家を実質的に排除してしまうという側面があった。ブックビルディング方式によりマーケット動向に沿った条件設定や、機関投資家の参入意欲を促すことが可能になった。日本では1997年9月より同方式による新規公開がスタートした。
1987年10月19日に起こったニューヨーク・ダウの大幅な下落のこと。ニューヨーク・ダウはこの１日の取引で508ドルも下落。下げ幅では1929年10月29日の「暗黒の木曜日」を上回るものだった。アメリカの財政赤字や貿易赤字が拡大傾向にあることや、ドル安に伴うインフレ懸念が浮上したことなどが原因とされている。ニューヨーク市場に次いで東京市場、ロンドン市場、フランクフルト市場などでも株価が暴落し、世界へ波及した。
オプションの理論価格算出に広く利用されている式。1973年、アメリカのフィッシャー・ブラック（Fischer Black）とマイロン・ショールズ（Myron Scholes）が共同で発表、ロバート・マートン（Robert Merton）が数学的に正しいことを証明。非危険資産利子率、オプションの権利行使価格、原資産の現在価格、満期までの期間、期間中の原資産のボラティリティの5つの変数によってオプションの理論価格を算出する。
相場が上昇すると予想する強気な見方。⇔ベアー
相場が上昇すると予想する強気の見方。「Bull」は雄牛、角を下から上へ突き上げる動作から来ている。弱気の市場はベア・マーケット。
レートが支持線や抵抗線または、テクニカルポイント等の一定のポイントを越える（抜ける）ことを言う。
1944年7月、連合国44カ国が、米国のニューハンプシャー州ブレトン・ウッズに集まり、第二次世界大戦後の国際通貨体制に関する会議が開かれ、国際通貨基金（ＩＭＦ）協定などが結ばれた。その結果、国際通貨制度の再構築や、安定した為替レートに基づいた自由貿易に関する取り決めが行われた。その後約25年続いた体制をブレトン・ウッズ体制という。ドルを中心として各国が自国通貨の対ドルレートを固定させる固定為替制度のことである。加盟国の通貨レートは上下１％以内の変動幅でドルに釘付けすることが義務づけられ、ドル自体は1オンス=35ドルのレートで金に固定されたことから、「金ドル本位制」とも呼ばれた。この際、これまでの金だけを国際通貨とする金本位制ではなく、ドルを基軸通貨とする制度を作り、ドルを金とならぶ国際通貨とした。
証券・債券・通貨などの売買を仲介する業者。
基礎商品を満期日までの期間内にあらかじめ定められた権利行使価格で売り付ける権利のことを言う。
国などの財政状況を示す。国債費関連を除いた基礎的財政収支のこと。国債などの借金を除いた歳入と、過去の借金の元利払いを除く歳出を比較する。歳出の方が多ければ赤字となり、将来の借金負担が経済規模に比べ増大することになる。黒字になれば、新たな借金は過去の借金返済に充てられるため、財政が健全であることを示す。政府は歳出削減などで、２０１０年代初頭の黒字を目指している。
1985年9月、ニューヨークのプラザホテルで開かれたG5での合意。多額の貿易不均衡に対処するため、基軸通貨であるドルに対して、参加各国の通貨を一律10?12％幅で切り上げ、そのための方法として参加各国は外国為替市場で協調介入を行うことが合意された。
顧客と直接外国為替取引契約を締結し、外国為替証拠金取引の当事者となる会社のことを言う。（⇒PRC）
コールオプションとプットオプションには値段がついており、その権利自体が売買されている。その値段（価格）をオプション・プレミアムまたはオプション価格と言う。オプションの買い手は売り手にプレミアムを支払い、売り手は買い手からプレミアムを受け取る。
基礎商品の保有とプットオプションの買いを組み合わせたもので、基礎商品の価格下落リスクを回避する場合などに用いられる投資戦略のひとつ。
