相場が上昇、下落した後に、結局はもとの水準に戻ってくること。
イフダンオーダーの第二順位の注文がOCOオーダーで出されている注文
順位のある二つの注文を同時に出し、第一順位の注文が成立したら、自動的に第二順位の注文が有効になる注文方法。
市場に影響を及ぼすような出来事（イベント）の調査・分析のこと。例えば、「株式分割の発表」、「時価ファイナンスの発表」、「信用取引銘柄への採用」、「株価指数へ採用」等といった、個別銘柄に影響を与えるような出来事がおきた時、市場がどのように受けとめ、イベントが価格変動に与えた影響について調査することを指す。
株式投資の場合の現金配当、債券投資や預金などから生じる受取利子、信託の結果としての収益分配金などの利息による収入のこと。
イギリスの中央銀行。1694年設立。国王の任命する総裁、副総裁、16人の理事からなる理事会が政策決定機関となる。1844年の銀行特許条例によって確立したこの制度は、各国の中央銀行制度の模範となった。金融政策委員会（MPC）は政策遂行のために新設された。
内部者取引ともいう。会社の役職員や大株主などの会社関係者及び情報を聞いたり読んだりした者は、その会社の株価に重要な影響を与える「重要事実」を知って、なお、その重要事実が公表される前に、 特定有価証券等の売買を行ってはならないことを指す。 このような取引が行われると、一般の投資家との不公平が生じ、市場の公正性・健全性が損なわれるため、証券取引法において規制されている。
銀行間（インターバンク市場）で形成される為替レート。世界中の銀行が銀行を相手に、24時間、電話やインターネットなどを通じて相互にやり取りしている為替レート。インターバンク・レートは一つではなく多数存在し、すべて1対1の相対で取引される。円相場と呼ばれる為替レートは通常、インターバンク・レートのことを示している。
金融機関が相互の資金の運用と調達を行う場で銀行間市場を言う。銀行が顧客との取引で生じる為替持高（ポジション）のカバー、または銀行自体の意図的なポジション操作などのために銀行間で取引する銀行間外国為替市場のことで外国為替相場の卸売市場に相当する。主に中央銀行、銀行等の金融機関、ブローカー等によって構成される。
中央銀行や財務省（旧 大蔵省）等の通貨当局が相場の乱高下を防ぐために市場に介入すること。 日本では、財務大臣の権限において実施され、日銀が財務大臣の代理人として、財務大臣の指示に基づいて実務を遂行する。
インフレ目標参照
米国債の一種で、米国のインフレ率（季節調整をしない都市部のCPI）に元本が連動する債券。これまでのインフレ・ヘッジは原油、不動産、金価格に連動する債券が用いられてきたが、それらよりもヘッジ効率を高めたものになっている。英語ではU.S. Treasury Inflation-protected Bondという。TISsともいう。
略してインフレ。一般的に、物価が上昇し続けている現象。ものの値段が全体的に上がりカネの価値が下がる。景気がよくなりすぎた時に起こりやすい。⇔デフレーション
別名インフレ・ターゲット。一定の物価上昇（下落）率を目標に設定し、その達成を優先付ける金融政策。
インプライド・ボラティリティーは、予想変動率ともいい、将来の変動率を予測したもの。この将来の変動率には、市場関係者などの将来の予想（人気、期待度が高い／低いなど）が反映されています。予想変動率の理論値を計算する方法はないが、上場オプションは、オプション価格（プレミアム）で取引されているので、ブラック・ショールズ・モデルを使ってプレミアムか計算する事ができる。英語ではImplied Volatilityという。
略称＝ＩＴＭ。オプション行使時に利益が出る状態のことを指す。たとえば権利行使価格と基礎商品の価格との関係において、オプション取引の買方が権利行使した時に、利益が生じる状態のことをいう。コールオプションでは、権利行使価格が基礎商品の価格を下回る場合、プットオプションでは、権利行使価格が基礎商品の価格を上回る場合が該当する。 英語ではIn the Moneyという。
長期金利を株式益利回りで割って求められる数値。
長期金利から株式益利回りを引いて求められる数値。
債券の利回りと残存年限の関係を表わす曲線のこと。利回り曲線。縦軸に金利の高低・横軸に期間をとり、償還までの残存期間の異なる金利を線で結んでグラフにしたもの。
上げ続けた相場もしくは下げ続けた相場が一時的に上下しなくなることを言う。
