1987年10月19日に起こったニューヨーク・ダウの大幅な下落のこと。ニューヨーク・ダウはこの１日の取引で508ドルも下落。下げ幅では1929年10月29日の「暗黒の木曜日」を上回るものだった。アメリカの財政赤字や貿易赤字が拡大傾向にあることや、ドル安に伴うインフレ懸念が浮上したことなどが原因とされている。ニューヨーク市場に次いで東京市場、ロンドン市場、フランクフルト市場などでも株価が暴落し、世界へ波及した。
オプションの理論価格算出に広く利用されている式。1973年、アメリカのフィッシャー・ブラック（Fischer Black）とマイロン・ショールズ（Myron Scholes）が共同で発表、ロバート・マートン（Robert Merton）が数学的に正しいことを証明。非危険資産利子率、オプションの権利行使価格、原資産の現在価格、満期までの期間、期間中の原資産のボラティリティの5つの変数によってオプションの理論価格を算出する。
相場が上昇すると予想する強気な見方。⇔ベアー
相場が上昇すると予想する強気の見方。「Bull」は雄牛、角を下から上へ突き上げる動作から来ている。弱気の市場はベア・マーケット。
レートが支持線や抵抗線または、テクニカルポイント等の一定のポイントを越える（抜ける）ことを言う。
1944年7月、連合国44カ国が、米国のニューハンプシャー州ブレトン・ウッズに集まり、第二次世界大戦後の国際通貨体制に関する会議が開かれ、国際通貨基金（ＩＭＦ）協定などが結ばれた。その結果、国際通貨制度の再構築や、安定した為替レートに基づいた自由貿易に関する取り決めが行われた。その後約25年続いた体制をブレトン・ウッズ体制という。ドルを中心として各国が自国通貨の対ドルレートを固定させる固定為替制度のことである。加盟国の通貨レートは上下１％以内の変動幅でドルに釘付けすることが義務づけられ、ドル自体は1オンス=35ドルのレートで金に固定されたことから、「金ドル本位制」とも呼ばれた。この際、これまでの金だけを国際通貨とする金本位制ではなく、ドルを基軸通貨とする制度を作り、ドルを金とならぶ国際通貨とした。
証券・債券・通貨などの売買を仲介する業者。
基礎商品を満期日までの期間内にあらかじめ定められた権利行使価格で売り付ける権利のことを言う。
国などの財政状況を示す。国債費関連を除いた基礎的財政収支のこと。国債などの借金を除いた歳入と、過去の借金の元利払いを除く歳出を比較する。歳出の方が多ければ赤字となり、将来の借金負担が経済規模に比べ増大することになる。黒字になれば、新たな借金は過去の借金返済に充てられるため、財政が健全であることを示す。政府は歳出削減などで、２０１０年代初頭の黒字を目指している。
1985年9月、ニューヨークのプラザホテルで開かれたG5での合意。多額の貿易不均衡に対処するため、基軸通貨であるドルに対して、参加各国の通貨を一律10?12％幅で切り上げ、そのための方法として参加各国は外国為替市場で協調介入を行うことが合意された。
顧客と直接外国為替取引契約を締結し、外国為替証拠金取引の当事者となる会社のことを言う。（⇒PRC）
コールオプションとプットオプションには値段がついており、その権利自体が売買されている。その値段（価格）をオプション・プレミアムまたはオプション価格と言う。オプションの買い手は売り手にプレミアムを支払い、売り手は買い手からプレミアムを受け取る。
基礎商品の保有とプットオプションの買いを組み合わせたもので、基礎商品の価格下落リスクを回避する場合などに用いられる投資戦略のひとつ。
利益が出ているときに、最低限の利益確保のために入れる注文方法のこと。
売買注文を出したが、その注文が成立しないこと。
指値出来ずば引け成行注文のこと。指値出来ずば引け成行注文参照。
介入に伴って起きた市場への影響を、別の操作で相殺してしまう場合の介入を指す。たとえば日銀のドル売りor買いと円買いor売りなどの介入により、マネタリーベースに大きな変化が現れる場合などに際して、国債の売却・発行などの措置を取る事。別の操作で相殺をしない場合は「非不胎化介入」と言う。
顧客の株券や預り金と、証券会社の資産とを分けて管理すること。証券会社には分別管理が義務付けられている。
投資対象を分散したり、投資期間を長期化したりすること。投資対象が複数のものであれば、仮に、そのうちの一つが値下がりするというリスクが発生しても、他のものでカバーできるという単純な原理（＝銘柄分散投資）。さらに、時間による分散という考え方もある。（＝時間分散投資）
米国の経常赤字と財政赤字。
