運用成績がベンチマークを上回ること。
outright transactionsの事。先物為替取引のうちの１つ。先物為替取引で売りまたは買いのどちらか１つだけを行う事。具体的にはスポット（直物）取引やフォワード（先渡）取引のような、一定の時点で通貨を交換して約定する取引のことを指す。
確定日渡条件の先物為替で売り埋めたり、買い埋めたりすること。金額と引き渡し期日が売り手・買い手の双方で一致して、さらに相場が一致しないと行うのが難しいため、通常は直物操作とスワップ操作を組み合わせる事が多い。
オプション取引の買い方が権利行使したときに、損失が発生する状態のことを言う。コールオプションでは、権利行使価格が原資産の価格を上回る場合、プットオプションでは、権利行使価格が原資産の価格を下回る場合がその状態となる。
悪材料が出尽くして、相場が落ち着くこと。
保有しているポジションを市場レートで評価した場合に損失となる状態。（⇔フェイバー）
アジア中央銀行のこと。シンガポール通貨庁（Monetary Authority of Singapore）、インドネシア中銀（Bank Indonesia）、バンク オブ チャイナ（Bank of China : 中央銀行ではないが、中国の外国為替専門の銀行）、バンク・ネガラ・マレーシア（Bank Negara Malaysia）などを指す。市場介入やその他の目的を持ち外国為替市場で活躍することで大きな注目を集めている。
アジア太平洋地域の持続的発展に向けた地域協力の枠組みで、参加国は21カ国。（日本・ASEAN7カ国・韓国・中国・香港・台湾・ロシア・オーストラリア・ニュージーランド・パプアニューギニア・米国・カナダ・メキシコ・チリ・ペルー）。APEC参照
１９９７年夏のタイ・バーツ急落をきっかけに、インドネシア、マレーシア、韓国などで連鎖的に通貨が暴落し、金融機関や企業破たんが相次ぐ経済混乱に陥った。国際通貨基金（IMF）に緊急の金融支援を要請するに至って、経済不安は深刻化するとともにヘッジファンドなど欧米の投機筋が一斉にアジア諸国から短期資金を引き揚げたのが要因とされている。最終的には大量の資金がアジアから流出することとなった。
外国為替取引におけるレート提示側の売り値のこと。オファー（Offer）とも言う。提示された側は、その値段で買うことができる。
為替相場決定理論のうち、近代派と呼ばれるストックアプローチのうち中心となる理論の事。ある一時点の金融資産の保有高に着眼して、為替の需給関係を見るという理論。金融資産の組合せのことをポートフォリオと呼ぶところから、ポートフォリオアプローチとも言う。
リスクを回避しつつ安定したリターンを獲得することを目的に、各種の資産をどのような割合で投資すべきかを決定する「資産配分」。
原資産の価格とオプションの権利行使価格が等しい（本質的価値がゼロの）状態のことを言う。
価格の上昇傾向、上昇トレンド。
金融政策当局側の意図を経済主体に周知させることにより、経済主体の行動に影響を与えること。たとえば為替相場水準に対して通貨当局が市場介入の意思を表明する事で、それにより市場参加者の予想形成に影響を与え、結果的には為替相場を動かす事も可能である。
市場の変則性のことで、既存の投資理論には証明のつかない価格の規則的な事象で、経験則的な動きのこと。
取引をする際の取引金額。
オプション取引の開始日から取引最終日までの期間であれば、いつでも権利行使できるタイプのオプション取引の総称。
相場が一方向に動いた後の、長期的にみて、大勢に影響のない相場の小さな変動のこと。アヤ戻し（呼吸戻し）、アヤ押し
過去の為替の値動きや取引などの統計データを分析して、分析結果に基づいたコンピューターによる機械的な取引を「アルゴリズムトレード」と言う。近年では、マーケットの大きな急変にアルゴリズムトレードが起因していることがしばしばある。アルゴリズムトレードにより、「フラッシュクラッシュ」と呼ばれる相場の急騰、暴落が発生する。
