ヘッドライン相場 要人発言に注意が必要か
-前営業日サマリー-
ドル円は151.24円でオープン。東京市場では、朝方にトランプ大統領が鉄鋼とアルミニウムに25%の関税を課すと表明したことでリスク回避の動きからドル買いと円買いが交錯し、その後ゴトー日がらみの国内輸入企業からの買いとみられる動きで152円を回復しました。ロンドン市場では序盤に上値追いが加速して一時152円台中盤まで上昇したものの、上値の重たさが確認されると一転して151円台中盤まで下押しました。NY市場ではやや買い戻しの動きとなるも152円を回復することはできず、151.97円で取引を終えました。
-ヘッドライン相場 要人発言に注意が必要か-
本日のイベントは、英ベイリーBOE総裁発言、米パウエルFRB議長発言、米ボウマンFRB理事発言、米NY連銀総裁発言が控えており、複数の各国要人による発言が予定されています。
先週のドル円は155円後半で始まったものの、日銀の田村審議委員のタカ派的な発言や米国経済指標に弱いものが確認されたことなどを背景に日米金利差の縮小を眺めながら大幅に下落。151円台まで下押しする格好となりました。先週の田村審議委員の発言を振り返ると、「2025年度後半には少なくとも1%程度まで短期金利を引き上げておく必要が物価上昇リスクを抑え、物価安定の目標を安定的に達成するうえで必要」と述べており、かなりのタカ派発言です。同氏は日銀の中ではタカ派とされる人物ではあるものの、日銀の目標が同氏の通り物価の上振れリスクを抑えることに力をいれていることとなれば、今後も金利見通しに対してタカ派な発言がヘッドラインとして流れてくる可能性があり、突発的な変動に警戒が必要かもしれません。本日は特段、本邦要人による発言は予定されていませんが、各国で複数の要人による発言機会があります。発言内容には注意したうえで取引に臨んでいきたいです。
