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テーパリング（Tapering）とは、中央銀行が国債などの金融資産を直接買い入れる量的緩和策において、金融資産の購入額を順々に減らしていく政策のこと。金融緩和からの出口戦略の一つです。
新規注文と決済注文を短時間で行うこと。短時間で取引することでポジションを市場リスクにさらさないため、思わぬ値動きによる損失を限定させる狙いがある。ただ、大きな値幅を期待できない分、1回の取引で得られる利益が少ないため、取引を何度も繰り返さないと利益を出しにくい手法である。
相場が下がり続けているときに、一時的に価格が調整的に上がること。また、その際に反落を狙って売りを入れることを「戻り売り」と言う。
取引量が少ない通貨の総称。反対に取引量が多い通貨をメジャーカレンシー（主要通貨）と言う。
目立った取引材料がないときに「アルゴリズムトレード」によって、相場が瞬間的に急落や暴騰すること。一般的に、ポジションの売買の偏りが大きい時、NYクローズのタイミングや日本の早朝で流動性が低い時、新安値の更新を続けている時にアルゴリズムによって狙われやすい傾向がある。
国が一般の銀行に貸し出す際の金利。為替では政策金利の動向（上昇、低下）によって為替が大きく変動するため、特に注意してチェックしたい項目。また、主要通貨の場合、政策金利が上昇すれば自国通貨買いが強まり、低下すれば自国通貨売りに傾きやすい傾向がある。
新興国通貨とは、メキシコ、ブラジル、南アフリカ、トルコなど、経済が発展途上で今後の成長が見込める国の通貨のことを指し、「エマージング通貨」とも呼ばれている。
主要通貨とは、USD（米ドル）、JPY（日本円）、EUR（ユーロ）、GBP（英国ポンド）、CHF（スイス・フラン）のことを指し、「メジャーカレンシー」とも言う。また、米ドル、日本円、スイスフランは「安全通貨」とも呼ばれ、戦争や紛争など地政学的なリスクが高まったり、金融不安などが起こると買われやすい傾向にある。
トレンドと同じ方向に向かって買いを入れたり、売りを入れたりする取引。たとえば、ドル円の上昇局面に新規で買うこと、下落局面に新規で売ることを順張りと言う。順張りはトレンドが強いと判断した時に、同じ方向に向かって取引するため、テクニカルのブレイク局面や経済指標の結果が強かったり、要人発言でファンダメンタルズに強い方向感が出ているときに有効な取引手法とされる。反対に、トレンドの方向と逆に向かって売買することを逆張りと言う。
政策金利が高くスワップポイントが多くもらえる通貨。代表的な通貨として、ZAR（南アフリカランド）、TRY（トルコリラ）、MXN（メキシコペソ）などが挙げられる。
トレンドの方向と逆に向かって買いを入れたり、売りを入れたりする取引。たとえば、ドル円の上昇局面に新規で売ること、下落局面に新規で買うことを逆張りと言う。逆張りはトレンドの転換を狙った取引で、買われすぎや売られすぎている局面、ローソク足で髭を付けたタイミングを狙って逆張り注文を入れるのが有効な取引手法とされる。反対に、トレンドと同じ方向に向かって売買することを順張りと言う。
相場が上がり続けているときに、一時的に価格が調整的に下げること。また、その際に反発を狙って買いを入れることを「押し目買い」「押し目を拾う」と言う。
エマージング市場の通貨。「エマージング市場」または「新興国通貨」をご参照ください。
移動平均乖離率は、現在のプライスとどれだけ離れているかを数値化したテクニカル指標。大幅なかい離があれば買い戻しが入るため、買われすぎや売られすぎの判断材料になる。一般的に5日移動平均線で10%以上、25日移動平均線で15~25%以上のかい離があると反発してくると判断し逆張りで入ったり、利食いでの決済の目安になる。
過去の為替の値動きや取引などの統計データを分析して、分析結果に基づいたコンピューターによる機械的な取引を「アルゴリズムトレード」と言う。近年では、マーケットの大きな急変にアルゴリズムトレードが起因していることがしばしばある。アルゴリズムトレードにより、「フラッシュクラッシュ」と呼ばれる相場の急騰、暴落が発生する。
外国為替取引におけるレート提示側の売り値のこと。オファー（Offer）とも言う。提示された側は、その値段で買うことができる。
Asia-Pacific Economic Co-operationの略。アジア太平洋経済協力会議。アジア太平洋地域の持続的発展に向けた地域協力の枠組みで、参加国は21カ国。（日本・ASEAN7カ国・韓国・中国・香港・台湾・ロシア・オーストラリア・ニュージーランド・パプアニューギニア・米国・カナダ・メキシコ・チリ・ペルー）
南アフリカランドの略称
景況感調査は大手民間銀行が受け持つことが多く、このウェストパック消費者信頼感指数は、ウェストパック銀行とメルボルン研究所が月次で公表する消費者マインド指数。指数の目処は100−110で良好レンジ。指数の目処は100～110で良好レンジとされる。
卸売り段階での商品の価格に関する物価指数。消費者物価指数とならび、需要や供給を反映する物価動向を見る為の代表的な統計。国内卸売物価指数、輸入物価指数、輸出物価指数の3指数と、これらを加重平均した総合卸売物価指数で構成されている。（⇒卸売物価指数）
ガット（ＧＡＴＴ：General Agreement on Tariffs and Trade）の機能を増強したもので、無差別で自由な貿易を促進するための国際機関。1994年、第8回ウルグアイ・ラウンドで合意、95年設立。本部はスイスのジュネーブ。144の国・地域が加盟。（⇒世界貿易機関）
米ドル、アメリカドル。アメリカ合衆国の通貨。世界の基軸通貨。ドル紙幣は正式には「連邦準備券」（Federal Reserve Note）と言い、アメリカの連邦準備銀行から発行されている。お札の下部両脇には、財務省出納長と財務長官のサインが印刷されており、これは人事異動のたびに改定される。「＄」のマークは銀貨のSilverという説とスペインのSという説がある。アメリカ大陸がスペイン領だったころ、スペインから入ってきた貨幣はドレラと呼ばれていたが、それがアメリカで流通している間に、ドル（dollar）という呼び名になった。
米国通商代表部の事。 アメリカ政府内に設置された、通商交渉の為の機関。前身は1962年に設置された特別通商代表（ＳＴＲ）で、貿易交渉について大統領に助言し、時には大統領の命令を受けて交渉に当たった。1974年の通商法により権限を強化され、さらに1979年の通商協定法で改組拡充されて通商代表部となる。
短期国債のこと。短期（償還期間が一年以内）で償還される国の発行する債権のこと。国債の償還・借換えを円滑に行うための資金繰りとして、1986年2月から公募入札方式で発行されている。償還期間は、3ヶ月物、6ヶ月物、1年物。額面金額は、1千万円、5千万円、1億円、10億円の4種類。取引単位は1千万円。割引短期国債、短期割引国債とも言う。（⇒短期国債）
米国債、アメリカ合衆国の国債のこと。
