米CPIに注目
-前営業日サマリー-
ドル円は147.59円でオープン。東京市場では、本邦祝日で手掛かり材料も乏しい中で、147円台での半ばでのもみ合いとなりました。ロンドン市場でも、引き続き目立った材料もなく、147円台での値動きに終始しました。NY市場では、トランプ大統領の「対中関税休戦を90日間延長」との発表も支えに一時148.25円付近まで上昇、148.11円で取引を終えました。
-米CPIに注目-
本日のイベントは、豪RBA政策金利、豪ブロックRBA総裁会見、英失業率、独ZEW景況感調査、米CPIなどが予定されています。
先週のドル円は、米連邦準備制度理事会（FRB）の人事報道が相場の材料となりました。任期満了前に辞任したタカ派のクーグラー理事の後任に、ハト派として知られるミランCEA委員長が指名されたほか、次期FRB議長候補として、利下げを強く支持するハト派のウォラー理事が浮上、これらの動きがFRBのハト派化観測を強め、ドル売り優勢の展開となりました。一方で、米ISM非製造業景況指数は50.1と市場予想を下回ったものの、景況感の分岐点である50は割り込まず、また新規失業保険申請件数も予想を大きく上振れることはなかったこともあり、大きなドル売りの流れには至りませんでした。
そして本日は米CPIの発表が予定されています。前回（7月発表分）は総合CPIが前年同月比+2.7％（前月+2.4％）、コアCPIが+2.9％（前月+2.8％）と、共に前月から加速、関税引き上げによるインフレ圧力の顕在化が確認されました。今回は総合+2.8％（前月+2.7％）、コア+3.0％（前月+2.9％）とインフレ圧力の継続が予想されています。
今回の結果が大きなインフレ加速を示す場合でも、FRBハト派化観測が重しとなり、上値は抑えられる一方で、大きく下振れた場合にはドル売りが再加速することでダウンサイドリスクが高まる可能性も考慮しつつ、引き続きFRBの人事関連のヘッドラインには注意しながら本日も取引に臨みたいです。
