中東情勢は不透明感が継続
前営業日サマリー
ドル円は158.05円でオープン。東京市場では、午前中に158.70円台まで上昇したドル円は、午後に入って円売りが一段と強まり、158.90円付近まで買われる場面がありました。ただ、その後はG7が緊急石油備蓄の放出を協議しているとの報道を受けて伸び悩み、158.30円台まで値を下げました。ロンドン市場では、新たな手掛かりに欠ける中、158円台半ばを中心に方向感の乏しい展開となりました。NY市場では、トランプ米大統領が、対イラン戦争がまもなく終結する可能性があるとの見方を示し、ドル円は下落しました。最終的に157.67円で取引を終えました。
-中東情勢は不透明感が継続-
本日のイベントは、日第4四半期GDP(改定値)、米中古住宅販売件数、中貿易収支が予定されています。
9日の米国市場は、中東情勢の緊迫化を背景にリスク回避姿勢が強まり、NYダウは一時800ドル超下落し、VIX指数も大きく上昇しました。インフレ再燃や景気下押しへの懸念から、株式市場ではエネルギー関連を除いて幅広く売りが優勢となりました。ただ、その後はトランプ米大統領が対イラン戦争について「ほぼ完了している」と述べ、想定より早期に終結する可能性を示唆したことで、過度な警戒感はいったん後退しました。これを受けてS&P500は上昇に転じ、WTI先物も急反落しました。さらにG7は、戦略備蓄放出を含む「あらゆる措置」を講じる用意を示し、供給不安の抑制を図っています。ただ、ホルムズ海峡は事実上の閉鎖状態が続き、サウジアラビアなど産油国の減産も伝わっており、先行き不透明感は残っています。本日も中東情勢を巡る報道次第で、ドル円や株価は不安定な動きとなりそうです。
