米雇用統計は予想下振れ 今週も中東ヘッドライン次第
-前営業日サマリー-
ドル円は157.57円でオープン。東京市場では、目立った材料がない中で落ち着いた値動きが続き、ドル円は157.50円を挟んでレンジ推移となりました。ロンドン市場では中東有事の長期化懸念を背景にインフレ再燃に対する警戒感が高まり、ドル買いが再開。ただ、158円手前では上値の重さが意識されました。NY市場では米雇用統計の結果が市場予想よりも大きく下振れする内容となったことでドル売りへ。一時157円台中盤まで下押しましたが、下値では底堅く157.78円まで買い戻されて取引を終えました。
-米雇用統計は予想下振れ 今週も中東ヘッドライン次第-
本日は注目度の高い経済指標は予定されていないものの、中東情勢に関連するヘッドライン等には引き続き警戒が必要です。
6日に発表された2月の米雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月比9.2万人減と、市場予想の5〜6万人増に反して減少となり、失業率も4.4％へ上昇しました。雇用環境の鈍化が改めて意識される一方、平均時給は市場予想を上回る伸びとなっており、景気減速懸念とインフレ圧力が併存する構図への警戒が強まっています。これを受けて米株式市場は大幅安で始まり、NYダウは一時900ドル超下落。原油市場でも中東情勢の緊迫化を背景にWTI先物が急伸しており、エネルギー高を通じた物価押し上げ懸念がドル買いを加速させました。加えて、トランプ大統領はイランとの合意について「無条件降伏以外は認めない」との強硬姿勢を示し、後継指導者の選出にも踏み込む考えを発信しました。地政学リスクの高まりが原油高とリスク回避姿勢を通じて市場全体の不安定要因となっており、関連ヘッドライン次第でドル円や株価が神経質に振れる展開が今週も続きそうです。
