供給懸念後退で原油急落、中東情勢を巡る報道に神経質な展開
-前営業日サマリー-
ドル円は157.25円でスタート。東京市場は祝日で休場となるなか、午前中は157円台前半を中心に方向感に乏しい展開となりました。その後、時間外の米長期金利上昇を背景にドル買いが強まり、欧州勢参入後には157.77円付近まで上昇。しかし、イランが条件付きでホルムズ海峡を7日以内に再開する用意があるとの報道を受け、供給懸念が後退。原油価格が急落し、米長期金利の低下を通じてドル円は156.82円付近まで下落しました。NY市場では米10年債利回りが再び上昇に転じるとドル買いが優勢となり、157.60円付近まで上昇。トランプ米大統領は国連総会でイランへの圧力継続を示す一方、中間選挙後の合意に期待を示しましたが、為替市場の反応は限定的となり、その後は157円台半ばでもみ合いました。最終的に157.39円で取引を終えました。
-供給懸念後退で原油急落、中東情勢を巡る報道に神経質な展開-
本日は、欧米PMI、南ア政策金利などが予定されています。前日は中東情勢を巡る報道を受け、原油価格とドル円が大きく振れる展開となりました。イラン政府高官が、米国が軍事的・経済的圧力を緩和すれば、7日以内にホルムズ海峡を再開する用意があるとの考えを示したと報じられると、中東からの原油供給が改善するとの期待が強まり、原油価格は急落しました。加えて、攻撃を受けて停止していたサウジアラビアの東西パイプラインが再稼働したとロイターが報道。紅海側からの原油輸出も再開する可能性があり、サウジアラムコは停止前の日量400万バレルの輸送能力への回復を急いでいます。。輸送量は依然として低水準にとどまるものの、供給懸念の後退からWTI原油先物は一時92ドル台と2週間ぶりの安値まで下落しました。サウジのパイプラインは再開したものの、輸送量はなお低水準で、フーシ派もサウジ関連船舶や石油施設への攻撃を強める姿勢を示しています。紅海経由の原油輸出が本格的に回復するかは依然不透明であり、中東の供給不安が完全に解消したとは言えません。 今後もホルムズ海峡やサウジの供給動向を巡るヘッドラインによって、原油・米金利を通じてドル円が大きく振れる可能性には注意しておきたいです。
