中東情勢の緊迫化でドル買い継続 報復応酬の行方に警戒
-前営業日サマリー-
ドル円は162.07円でオープン。東京市場では、米中央軍によるイランへの攻撃を受けて中東情勢への警戒感が強まり、安全資産としてのドル需要が強まりました。加えて、「骨太の方針2026」を巡る警戒感から円売りも重なり、ドル円は162円台中盤を試す展開となりました。ロンドン市場では、一時162円付近まで調整する場面が見られたものの、トランプ大統領が「イランとの停戦はもう終わった」と発言したことで地政学リスクが改めて意識され、ドル円は再び上昇。NY市場でも流れは変わらず、米長期金利の上昇を背景にドル買いが優勢となりました。FOMC議事要旨についてはタカ派的な内容への警戒感もありましたが、新たな手掛かりは乏しく、イベント通過後は利益確定のドル売りがやや優勢となる場面も見られました。ドル円は162.62円で取引を終えています。
-中東情勢の緊迫化でドル買い継続 報復応酬の行方に警戒-
本日のイベントは、欧ECB理事会議事要旨、米新規失業保険申請件数が予定されています。
米軍はイランへの追加空爆を実施し、その目的についてホルムズ海峡における航行の自由を脅かす能力を低下させるためと説明。攻撃は2日連続となり、市場では中東情勢の緊迫化が改めて意識されています。
こうした中、安全資産としてのドル需要が強まったほか、WTI原油の上昇を背景としたインフレ懸念から利下げ観測が後退し、ドルを支える要因となっています。一方、イラン側も米軍に対する「大規模な報復」作戦を示唆しており、両国の応酬が続くことで地政学リスクは一段と高まっています。
当面は中東情勢に関するヘッドラインが相場を左右する展開が続くとみられます。関連報道による急激な値動きには十分警戒しながら、市場の反応を見極めていきたいです。
