停戦後も中東情勢の不安はくすぶる
-前営業日サマリー-
ドル円は158.54円でオープン。東京市場では、中東を巡る不透明感が意識される中、WTI原油の上昇を背景にドル円は底堅く推移し、158円台後半まで上昇しました。ロンドン市場では、停戦合意後もホルムズ海峡の正常化が進んでいないことやレバノン情勢を巡る不透明感が意識され、円売りが優勢となり159円台に上値を伸ばしました。NY市場では、原油高や米長期金利の上昇を背景にドル買いが続き、一時159.20円台まで強含む場面が見られました。その後は、イスラエルがレバノンとの直接協議に応じる姿勢を示したことで、158.60円台まで下押しました。しかし、イスラエル首相がヒズボラへの攻撃継続など強硬姿勢を改めて示したことを受け、原油高となりドル円も159.10円台まで再び上昇。最終的に159.01円で取引を終えました。
-停戦後も中東情勢の不安はくすぶる-
本日のイベントは、中消費者物価指数、中生産者物価指数、加失業率、米消費者物価指数、米ミシガン大学消費者信頼感指数が予定されています。
米国とイランの2週間停戦が発効した後も、中東情勢を巡る不透明感は残っています。ホルムズ海峡では船舶の往来停滞が続いており、供給網や資源価格への警戒が完全には後退していません。また、レバノンを巡る対応ではイスラエルとイランの主張に隔たりがみられ、停戦の安定性にはなお注意が必要です。加えて、米国は協議進展に向けてイスラエル側に攻撃抑制を促しているとされるものの、交渉が円滑に進むかは見通しづらい状況です。
為替市場では、停戦そのものは過度なリスク回避をいったん和らげる材料となる一方、ホルムズ海峡の機能正常化が見えないなかでは、地政学リスクの巻き戻しも限定的となりやすそうです。加えて、米PCEではインフレの根強さが改めて示されており、本日の米消費者物価指数が強い結果となれば、金利高を通じたドル買いが再び意識される可能性があります。足元は中東情勢と米インフレ指標の双方が相場材料となるため、ヘッドラインと金利動向をにらみながら、神経質な値動きに備えたい局面です。
