G7協調と米消費者物価指数を注視
前営業日サマリー
ドル円は157.66円でオープン。東京市場では、朝方に157.90円台まで上昇する場面が見られましたが、イラン紛争への緊張がやや和らいだことで、有事のドル買いは一服しました。ロンドン市場では、その流れを引き継いでドル売りが優勢となり、一時157.30円付近まで下落しましたが、売り一巡後は157.90円台まで切り返しました。NY市場では、米中古住宅販売の強い結果で買いが先行しましたが、WTI原油先物が急落し一時157.40円付近まで下押しました。その後、イランがホルムズ海峡の航路に機雷の展開の兆候があるとの一部報道を受け原油先物が急反発するとドル買いが強まり、最終的に158.04円で取引を終えました。
-G7協調と米消費者物価指数を注視-
本日のイベントは、米消費者物価指数が予定されています。
G7はエネルギー相会合において、必要と判断される場合には備蓄石油の放出も含め、世界のエネルギー供給を下支えするための対応を講じる姿勢を確認しました。中東情勢の緊張が高まり供給面への懸念が意識されるなかでも、各国が協調して市場の安定確保に取り組む姿勢を示したことで、過度な警戒感はいったん和らいでいます。実際、原油先物は大幅に下落し、日本株は反発、為替市場でも安全資産志向から強まっていたドル買いはいったん一服しました。もっとも、UAEのルワイス製油所がドローン攻撃を受けて操業停止に至ったと報じられるなど、湾岸地域の供給体制を巡る不透明感は依然として払拭されていません。ホルムズ海峡の通航問題に加え産油国による減産も続いており、エネルギーを巡る緊張感が完全に解消されたとは言い難い状況です。そんな中、本日は2月の米消費者物価指数発表が控えており、総合指数は前年比でやや伸びが強まり、コア指数は小幅な鈍化が見込まれています。前回、総合指数の押し下げ要因となったガソリン価格は2月に持ち直しており、今回は全体を押し上げる可能性があります。市場では足元の中東情勢を受けた原油高が先行きの物価を押し上げるとの見方も残っており、今回の結果が市場予想を上回るようなら、米利下げ観測の後退を通じてドル買いが強まる展開も考えられます。本日もエネルギー関連の続報と米消費者物価指数の内容をにらみつつ、ドル円や株式市場が神経質な値動きとなる可能性があるため、警戒して臨みたいです。
