株式市場は楽観先行、中東リスクとの乖離に警戒
-前営業日サマリー-
ドル円は159.32円でオープン。東京市場では、イランの国連大使による「米国が封鎖解除のシグナルを送っている」との発言を受け、中東リスク後退期待からドル売りが先行しました。ただし、楽観ムードは長続きせず、その後は持ち高調整の動きも入り下げ幅を縮小。ロンドン市場では、中東情勢を巡る報道が錯綜する中で方向感に欠ける展開となり、東京時間の下げをほぼ打ち消しました。NY市場でもドル買いがやや優勢となり、ドル円は159円台で底堅く推移し、159.49円で引けました。
-株式市場は楽観先行、中東リスクとの乖離に警戒-
本日のイベントは、仏独欧英米PMI、米新規失業保険申請件数が予定されています。
22日のNY株式市場では、幅広い銘柄に買いが入り、ダウ平均・S&P500・ナスダックはいずれも上昇。投資家のリスク選好姿勢が強まる展開となりました。背景には、トランプ氏によるイランとの停戦延長発表があり、中東リスクの一時的な後退が株式市場の支援材料となっています。一方で、為替市場では有事のドル買いと停戦期待によるドル売りが交錯し、方向感に乏しい値動きとなりました。株式市場が楽観に傾いているのに対し、為替は依然としてヘッドライン主導の不安定な地合いが続いています。
今後については、中東情勢が長期化した場合、エネルギー価格の上昇を通じて株式市場に調整圧力がかかる可能性があります。その場合、リスクオフのドル買いが再び強まるシナリオも想定されます。現状はニュースフローに振らされやすい相場環境であり、ポジションの傾きを持ちすぎず、ヘッドラインへの即応が求められる局面といえそうです。
