中東情勢の不透明感とインフレ圧力に警戒
-前営業日サマリー-
ドル円は159.47円でオープン。東京市場では、イランでの爆発音報道を受けて中東情勢への警戒感が高まり、一時的にドル買いが優勢となりました。ただ、その後当該報道が対空防衛システムの軍事演習と伝わり、一転してリスク回避姿勢は後退。上昇分は打ち消される展開となりました。ロンドン市場では、片山財務大臣による円安けん制発言が伝わったものの、円買いの動きは限定的。NY市場では、中東情勢に関するヘッドラインを材料に神経質な値動きとなり、ドル円は上下に振れる展開。最終的には159.71円で取引を終えました。
-中東情勢の不透明感とインフレ圧力に警戒-
本日のイベントは、日全国消費者物価指数、英小売売上高、加小売売上高、米ミシガン大消費者信頼感指数が予定されています。
中東情勢を巡っては、トランプ大統領がホルムズ海峡周辺での機雷除去活動を拡大する方針を示した一方、米国とイランの戦闘終結に向けた交渉は難航しており、地政学リスクは依然として燻っています。仮に停戦合意に至ったとしても、海峡の完全な安全確保には時間を要するとの見方も強く、エネルギー価格の高止まりを通じたインフレ圧力は引き続き相場の重しとなりやすい環境です。
こうした中、本日は日CPIの結果がまず注目されます。インフレの持続性が確認される場合には、日銀の政策修正観測を通じて円買い材料として意識される可能性があります。一方、NY時間にはミシガン大指数が控えており、米個人消費の強弱を通じてドルの方向性に影響を与える展開も想定されます。
足元は中東ヘッドラインに振らされやすい地合いが続いており、突発的なニュースによる短期フローと、指標結果によるファンダメンタルズの両面を意識した柔軟な対応が求められそうです。
