米経済指標に注目
-前日サマリー-
週明けは中国国家発展改革委員会が「商品先物を巡るいかなる違反も容認しない」「行き過ぎた投機が商品価格を押し上げた」と発言すると、対豪ドルでのドル安が強まりドル円は108.70円付近まで軟化しました。欧米州市場では目立った取引材料がなかったものの、ドル円は買いが先行し108.96円付近まで反発したものの、この水準では上値の重さから値を崩したほか、米長期金利の低下も重しとなり108.76円で取引を終えました。
-米経済指標に注目-
本日のイベントは独IFO景況指数、米消費者信頼感指数、米新築住宅販売件数、米2年債入札が予定されています。直近のドルはインフレ懸念から早期金融緩和縮小と利上げが意識されていましたが、米長期金利が低下したことで一旦ニュートラルなスタンスに変わりドルも方向感を失いました。もっとも本日の米経済指標では消費者信頼感指数、新築住宅販売件数と景気動向を左右する発表が予定されており、市場予想を上回った場合、再び米経済への強気なスタンスから米長期金利が上昇しドル買いが進む可能性は十分にありそうです。
