国内総生産とは？日本の推移と世界との比較、為替市場に与える影響

経済指標の中で必ずチェックしておきたいのが「国内総生産」です。英語表記の「GDP」なら見覚えがあるという方もいるかもしれません。GDPは一言でいうと、各国の経済力を示す経済指標であり、ニュースや新聞でもたびたび取り上げられます。もちろん、マーケットへの影響も大きい指標です。名目GDPと実質GDPの違いや、FXでGDPを参考にする時のポイントなど、わかりやすく解説します。

国内総生産とは？

「国内総生産（GDP）」という言葉を一度は耳にしたことがあるでしょう。しかし、その詳細を聞かれると、なかなか答えるのは難しいかもしれません。ここでは、GDPの概要や、名目GDPと実質GDPの違いについて見ていきましょう。

▼国内総生産の意味や定義

国内総生産とは世界各国で発表される最も代表的な経済指標の一つで、GDP（Gross Domestic Productの略）の略称で広く知られています。国内総生産は国内で一定期間内に生産された財やサービスなどの付加価値の合計を示す指標です。人々が商品やサービスの購入に使ったお金の総計とも言え、国の経済力（国の所得）を示す目安となります。以前は国民総生産（GNP：Gross National Product）がマクロ経済学の生産統計として用いられていましたが、海外で国民が生産した付加価値も含まれてしまうことから、これを含まない国内総生産が広く使われるようになりました。国内総生産は国連によって集計される基準が定められていて、総額や成長率で比較することで一国の景気変動を簡単に知ることができる重要な指標です。

なお、日本の国内総生産は内閣府が推計していて、消費（家計による支出）と投資（企業の支出）、政府支出、貿易収支の合計値を算出しています。
さらに、GNPの概念はなくなっており、替わりに日本国民の儲けを表すGNI（Gross National Income、国民総所得）が導入されています。

▼名目GDPと実質GDPの違い

国内総生産(GDP)には「名目GDP」と「実質GDP」の2種類があります。名目GDPはそのときの市場価格で一定期間に生み出された付加価値（経済活動）を評価した額を基に算出します。一方、実質GDPは名目GDPから物価変動の影響を除いた額を基に算出します。一般的に経済成長率は最終的に物価変動による影響を考慮した「実質GDP」で評価されます。また名目GDPを実質GDPで割って算出することができる「GDPデフレーター」は消費者物価指数（CPI）と同様に代表的な物価指数で、経済がインフレなのかデフレなのかを示す指標です。物価の上昇または下落がどれくらい発生したか数値で捉えられ、増加率がプラスであればインフレーション、増加率がマイナスであればデフレーションとなります。

▼一人当たり国内総生産とは？

国内総生産をその国の人口で割った数字を一人当たり国内総生産と呼びます。国ごとに人口が違うため、各国の経済状況を確認するには国内総生産ではなく、一人当たり国内総生産で比較することがあります。なお、この一人当たり国内総生産の方にも名目GDPと実質GDPがあります。

FXで国内総生産を参考にするときのポイント

FX取引において、国内総生産(GDP)は市場を動かす材料として注目されます。GDPは国によって若干異なりますが、基本的に「速報値」、「改定値」、「確報値」が別々に発表されます。為替市場では「速報値」の発表に反応した値動きが大きく、前期比、前期比年率、前年同期比の値に注目したいです。また、事前予想値と結果が大きく異なる場合には注意が必要で、当該国の通貨が急騰・急落することもあります。FX取引で指標発表後の値動きを予測し、事前に狙ってポジションを持つこともできますが、GDP発表直後は上下に荒れた値動きとなることは少ないため、発表国のファンダメンタルに変化がないかを確認することが重要であると言えます。今後の経済見通しに変化があるような内容であれば、中長期ポジションを一部増やす、もしくは整理する機会にするとよいでしょう。

GDPをまずは分析に取り入れよう

国内総生産(GDP)は誰もが知る非常にポピュラーな経済指標であり、数値の見方や用語の意味を知ることは経済がどのように変化しているのか理解することに繋がります。FX取引は２国間の通貨を交換する取引であるため、当該国の経済状況を把握しながらファンダメンタル分析をすることがトレードや戦略を立てる上で重要となります。各国の中央銀行はGDPを含めた様々な経済データを基に金融政策を決定しています。しかし、基本さえ押さえることができれば誰でも経済データを分析することは可能で、取引の幅を広げることができます。まずは取引する通貨の国の国内総生産(GDP)を分析することから始めてはいかがでしょうか。日々の経済指標データや国内総生産も載っている経済指標カレンダーはこちらよりご確認ください。
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