お役立ち!FX用語集

「マ」から始まるFX用語一覧

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マーク・トゥ・マーケット

保有するポジションを、実際の市場レート(マーケット・レート)で時価評価すること。 

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マーケットメイカー

常時、売り、買い気配及び株数を発表する義務を負った銀行や証券会社のこと。

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マーケットメイク

証券会社が対象となる銘柄について常時売り気配及び買い気配を呈示することにより、売買が行われる制度。現在は店頭市場一部の市場において導入されている。

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マーケット・リスク

市場リスク。市場価格(金利・株価・為替など)の下落によって、保有資産に損失が生じる可能性のこと。 

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マーシャル・ラーナー条件

外国為替市場における安定条件。為替レートの切り下げによって貿易収支が改善され、国際均衡が達成されるための条件を示すもの。国内需要の輸入弾力性値と海外需要の輸出弾力性との和が1よりも大きいことが安定の条件となる(輸出供給弾性値は無限大と仮定される)。価格弾力性とは、価格が1%上がったときに売れ行きが何%悪くなるのかを表す指標。

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マーチャント・バンキング

投資銀行自身の資金で将来性のある会社に金融投資家として投資するビジネスのこと。通常は5年から7年をめどに株式公開や第3者への売却をして売却益を狙う。 

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マイン

ディーラー用語で、買うときの符牒(業界でしか通用しない特殊な用語)。第三者にはテイクンと表現するが、たとえばディーラーがドルを買うときに、相手方に伝える言葉などを指す。日本語で言えば「買った」ということを意味する。 

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マクロ経済

経済を捉える際に、一国の経済全体をみるもの。完全雇用や物価安定など、一国の経済を巨視的にみた場合の経済目標を達成するために行われる経済政策の総称。経済の三態(政府・企業・家計)を総体としてみる。GDP成長率などの経済成長率や、消費者物価指数などの物価指数などの経済指標等で、経済を数値的に捉える。

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マザーズ

東京証券取引所が1999年11月に開設した成長可能性のあるベンチャー企業を対象としたマーケット。一・二部市場のような利益の額や設立後経過年数などといった過去実績を問わず、成長性が見込まれる有望なベンチャー企業に対しても直接金融の途を開いた。そのかわりに法定開示に加え、四半期での業績開示や年二回以上の会社説明会の開催を義務付けるなど、投資家に対する会社情報等の開示は厳格に行なわれている。

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マサチューセッツ・アベニュー・モデル

ポール・クルーグマンが、マンデル・フレミング・モデルに、市場での期待が現実に外国為替相場などに影響を与えるという考え方を加えたもの。 

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GAP(ギャップ)ともいう。チャートで前日の値段から離れた値段で寄り付き、引けて、前日の価格との間に空白を作った場合、その部分を窓と呼ぶ

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窓埋め

ローソク足チャートで窓が出現したときに、相場が反転してその窓を埋める動きをみせること。窓参照

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マネーサプライ

通貨供給量。市中に流通している通貨の量のこと。経済活動の大きさに応じて増減する。取引されるモノやサービスに対して、お金の量が増えすぎると物価が急激に上がる現象(インフレ)を引き起こし、逆に、お金の量が減りすぎると、モノが余ってしまって物価が下がる現象(デフレ)に陥る。景気の動向と関係し、金融政策上重視されている。(⇒通貨供給量) 

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マネー・マーケット

短期金融市場。期間1年未満の金融取引が行われる市場。 

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マネー・ロンダリング(資金清浄)

不正な取引や犯罪などで得た資金を正当な事業活動で得た資金のように見せかける事。89年には、フランスで開催されたサミットで監視・防止対策のため金融活動作業部会(FATF)が設立された。2000年には日本でも組織的犯罪処罰法が施行され、不正資金による会社乗っ取り等が処罰されることとなった。また疑わしい取引の情報は金融庁に集められ、必要があれば捜査対象となる。  

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マネタリーベース(ベースマネー)

日本銀行が供給する通貨の事。マネタリーベースは、マネーサプライ(世の中に出回っているお金の総額)の基となる通貨という意味となる。また、この通貨が大きな預金通貨を生み出す強い力を持っている時は、ハイパワードマネーと呼ぶ場合もある。 

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マネタリズム

マクロ経済政策においては、貨幣供給量が総需要を変化させる最も重要な要因であり、通貨政策が最重要だとする考え方。政府の裁量による財政・金融政策の有効性を主張するケインズ経済学を批判し、シカゴ大学のミルトン・フリードマン名誉教授が1956年に提唱。 

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マレーシア・リンギ(リンギット)

マレーシア・リンギ、リンギット。マレーシアの通貨。 

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マンデル・フレミングの法則

財政政策よりも金融政策が効果的だという理論のこと。財政赤字が拡大すると実質長期金利が上昇し、設備投資や住宅投資が減少する(クラウディング・アウト効果)。また、実質長期金利が上昇すると国内への資本流入圧力が生じて自国通貨が増価し、輸出が減少して輸入が増加するためGDPが減少する。そのため変動相場制のもとで景気回復や雇用を増やすには、財政政策よりも金融政策が効果的だという展開になる。ロバート・A・マンデルとJ・マルコス・フレミングが1963年に発表、1999年にノーベル経済学賞受賞。 

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